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生産性を向上させる前に曖昧になっていることを解消させるべし
「生産性を向上させる」
これは仕事をするすべての人に関わる
とても大きなテーマです。
でも生産性を向上させるということが
「何を」「どうすること」
で、
「何が」「どうなれば」
生産性が向上したといえるのか
ということが共通認識として定まっていない
ように思うのです。
生産性とは産出と投入の徐である
生産性=産出(Output)/投入(Input)
つまり「産出(労働の成果)」を
「労働量(投入量)」で割ったもの。
成果となる売上をあげるために
どれだけの資源を投下したかというもの。
さらに言い換えれば
「労働者1人あたりが生み出す成果」
あるいは
「労働者が1時間で生み出す成果」
の指標です。
これが、製造や営業という労働と対価が
比例する職種ならば生産性を可視化しやすいのですが、
いわゆるホワイトカラーという仕事では
それがわかりにくいです。
何をもって生産性が高いのかを判断するのが難しいのです。
国会でも
働き方改革など取りざたされています。
労働力の人口数も減少することもあって
各企業でも生産性の向上に意識が高まっています。
でも私が思うのは、
ホワイトカラーの生産性を客観的に計測しにくい
ということもあってか
「生産性を高める」
ということはつまるところ
何を意味するのかという定義や目標が
曖昧になっているということです。
曖昧だらけで進めるものは曖昧になる
目標設定が曖昧であれば、
そこに至るまでの施策も曖昧になるもの。
具体的な施策が曖昧であれば
それを実行する側の意識も曖昧になるもの。
実行者の意識が曖昧であれば、
最終的な成果も曖昧になるもの。
曖昧からは曖昧しか生まれない(笑)
実際に曖昧だからこそ
「残業時間を削減する」
「直接業務時間の増加を図る」
「人材育成による生産性向上に取り組む」
という各論的な施策となり
不十分な取り組みが横行しているのです。
なぜ不十分かというと、
例えば残業時間の削減をゴールとして
その結果として売上が下がったとしたら
それは本当に生産性の向上といえるのでしょうか?
人材育成に取り組むも、
教育の成果は数値ではだせない不明瞭なものであれば
それは本当に生産性の向上といえるのでしょうか?
まずは生産性の向上とは
何を指すのか、
何をもってゴールとするのか
ということを定義することからはじめましょう。